増殖する詐欺メール

　警察や中央省庁の職員を騙り、詐欺に引っ掛けようとする電話が全国で増えているそうだが、友人のパソコンには今年になって、実在の大企業からのメールが毎日、10〜20通ほど届くようになったという。発信元はアマゾン、JCB、東京電力、三井住友カード、エポスカード、JR東日本、アメックス、イオンカード、ヤマト運輸、セゾンカード、TS・CUBIC、楽天市場、ETCマイレージサービスなどで、最近は国税庁まで現れたそうだ。

　友人は宛先に自分の名前が記載されていたこともあって発信元を疑わず、「この会社のクレカは持っていないのに、なんでオレあてに、支払いを求めるメールが届くのか」と不思議だった。それで、説明を求めようとメールの文中にある問い合わせ先のURLをクリックしたが、途端にパソコン画面に、そのサイトは怪しいと警告が表示され、友人は慌ててサイトを閉じた。

　クレカ各社からのメールは「パスワードの入力ミスが続いているのでサイトの利用を制限しています」「再認証が必要です」「確認が必要な取引があります」「セキュリティ保護のため携帯番号の再認証が必要です」「カード利用を制限しているので、制限解除の手続きを行ってください」「不審な取引が検出されたため、カード情報の再確認が必要です」「本人の利用か確認したい取引があったので、利用確認を行ってください」「決済が不成立となっている」などと不安を煽り、メール内にあるリンクやボタンをクリックさせようとする。

　また、「今だけ、ワンクリックでポイントをゲットできます」などと誘ったり、多額の「異常な取引が確認されたので、確認手続きをお願いします」「カードの利用が一時停止されました」と確認のリンクに誘導したりもする。友人あてに、持っていないカード会社から「ご請求金額が確定しましたので、ご確認ください」とか「次回の引き落とし日が確定しました」と金額を確認するようクリックさせるメールを毎日見ているうちに、怪しいメールに対するカンが働くようになったと友人。

　ヤマト運輸を騙ったメールは「不在なので荷物を持ち帰りました」とメール内の再配達のボタンをクリックさせようとし、アマゾンでは「アカウントを更新できなかったので、アカウントの情報を確認し、更新してください」「支払い方法の承認手続きを完了してください」「不審な取引が検出された」、東電では「お支払いが未確認です」、JR東日本では自動退会処理の人でも「えきねっとに一度ログインすれば、引き続き利用できます」、楽天市場は「あなたのカートのアイテムがもうすぐなくなります」、国税庁では「未納の所得税および延滞金があり、納付期限を過ぎると財産の差し押さえが開始される可能性がある」などとまぎらわしい。

　これらのメールの作成には「きっとA Iが使われているに違いない」と友人は推察し、詐欺グループは「実際の大企業のメールを参考に詐欺メールをA Iに作成させて大量にバラ撒いているのだろう」。よくできているので、ちょっと見には本物と見分けがつかないが、メール内でどこかをクリックさせようとするので、怪しいと見分けがつくと友人。

　中国人の知り合いがいない友人に、中国語のメールが届いたことが一度あったことから、これらの大量の詐欺メールに中国人が関わっていて、中国か東南アジアから発信されているンじゃないかと友人は疑う。ただ、メールの宛先に友人の名が記されていたことが気に掛かり、日本人の個人情報が大量に中国などに流れているのではないかと不安を感じているそうだ。