目を合わせる

 　会話の時には、相手の目を見て話すことが推奨される。視線で、嘘を言っていないと誠実さを示したり、相手に対する信頼や親しみなどを示すとされる。凝視すると相手に過度の関心があると受け止められたりするので、自然な感じで軽く相手の目を見ることがいいようだ。

　ただし、人によっては、目を合わすことが心理的プレッシャーになったり、尊敬を示すために視線を逸らすなどの文化的背景から視線を交わすことに躊躇したりする。また、視線を合わすことで常に見られているとの圧迫感を受け不安を感じる人もいるという。さらに、視線が敵意などと受け止められることもあり、すれ違う時に目が合ったことでチンピラが喧嘩になったりもする。

　意識的に視線を合わすことを避ける場合もある。関わると面倒なことになりそうな人が話し相手を探している時や、１次会では済まず必ず３次会まで付き合わされる人が飲みに誘う相手を探している時や、授業やシンポジウムなどで質問する人を教師や司会者が探している時など、自分が欲しない状況に引き込まれないように視線を合わせず、気がつかないふりをする。

　犬や猫などペットも人と目を合わせるし、馬や牛など家畜も人と目を合わせることがあるという。目を合わせても意思疎通はできないだろうが、目を合わせていると動物にも様々な感情があって、時には悲しそうな目つきに見えて、何かを訴えかけているような印象を受けたりする。

　悲しそうな目つきとか、何かを訴えかけている表情などの印象は人間側の感情による判断で、実際に動物が何を感じているか、何を考えているのかは不明だ。だが人は動物とコミュニケーションができたかのように思い込んだりする。犬や猫などは大昔から人に飼われてきたので、人の感情を投影できる対象になり、視線を交わして犬や猫の感情や意思が伝わってくると思い込むのも動物を飼う楽しみなのかもしれない。

　視線を求めて、こちらを見つめる視線が溢れているのが広告ポスターやテレビなどのCMだ。化粧品や食品などの広告で男女のタレントがレンズ越しに見つめてくる。つい見返すと、微笑み、好意を送ってくるようなタレントの視線と絡み合い、１対１のコミュニケーションができたかのような錯覚にとらえられ、無意識のままにタレントに好ましい印象を持ったりする。

　日本各地に多く存在する仏像は現在、信仰の対象というより彫刻作品として鑑賞されている。様々な方向から仏像を撮影した写真が広く流通していて、彫刻としての仏像の魅力を伝えている。友人も彫刻作品としての仏像のファンだったが、ある時、歩き回った京都で東寺の金堂で一休みしたが、ふと目を上げると本尊の薬師如来と目が合い、しばらく動けなかったという。薬師如来の穏やかな視線に絡みとられ、薬師如来が何かを伝えようとしているように感じたという。信仰の道には入らなかったが友人は、各地で仏像と出会う時には、必ず目を合わせて仏像が発する「思い」を感じようとしているそうだ。

どこも金がない

 　北海道の赤字路線の８区間について、沿線の自治体が線路などの維持・管理を行う上下分離方式に転換することを提案していたJR北海道は、自治体からの反発を受けて撤回した。JR北海道の単独では維持が困難だとして、路線の維持に向けての提案だったが自治体は拒絶反応で、将来的な赤字路線の廃止が現実味を増した。

　沿線の自治体に資金力があれば、上限分離方式を受け入れ、線路などの維持・管理を担って赤字路線の廃止を防ぐことができただろうが、沿線の自治体には新たな負担に耐えることができるほどの余力はない。赤字垂れ流しの経営が続くJR北海道にも、赤字路線を抱える余力はない。

　資金力がない自治体やJR北海道が、新たに資金を要する対策を話し合ったところで、解決策を見い出せるはずはない。沿線の自治体にもJR北海道にも赤字路線を支えることができないとなれば、①廃線②国による支援で維持する－のどちらかとなる。

　赤字路線を支える力がないJR北海道は早く廃線したいだろうが、沿線自治体は廃線で地域がさらにさびれると拒否反応を示す。北海道から本州への農産物の大量輸送には鉄路の維持が不可欠だと理由をつけて国が路線維持に資金拠出するかもしれないが、北海道からでも米国からでも農産物の供給は可能だとする農政なら、北海道の赤字路線を見捨てるだろう。

　問題は、JR北海道や沿線自治体など、どこにも金がないことだが、根底にあるのは過疎化だ。沿線の人口を増やしたり、路線を利用する人数を増やせば路線は維持できるだろう。沿線の自治体は過疎化に無力だが、過疎化の結果としての赤字路線の廃線に強硬に反対し、JR北海道にも沿線の過疎化に抵抗する力はない。過疎化が続き、人口が減り、地域の経済力も縮小する中では鉄道を含め商売は成立しなくなる。

　ほとんど人が乗っていない列車を走らせ続けることは営利事業として成立しない。鉄道を公共インフラと位置付けるなら赤字路線を行政が支えることは正当化されようが、鉄道を営利事業とするなら、採算割れの事業（赤字路線）からの撤退は当然となる。日本の人口は減少し続けると予想されている。公共インフラと認定された鉄道路線だけが全国で維持されるという未来が待っているのかもしれない。

今は氷河期

 　衛星画像の分析から、ネパール北部のランタン・リルン山の標高5200m付近で、幅が約610mの氷塊が切り離されるとともに土砂崩れが発生、約2100m落下し、下流へと大量の泥流が猛烈な勢いで押し寄せたとCNN。氷河の下流域に住むことの危険性に加え、氷河からの氷の喪失ペースが増え、氷河は縮小するに連れて不安定さを増すと指摘されている。

　現在の地球には南極やグリーンランドに膨大な量の氷河・氷床があり、ヒマラヤやアルプスなど世界各地の高山や高緯度地帯にも多数の氷河が存在する。氷河期とは「地球の表面のどこかに氷床や氷河が存在する時期」とされるので、現在は氷河期になる。だが、氷河が限られた場所にしか存在しないので、氷河期の中では暖かい間氷期とされる。

　氷河期には、相対的に温暖な間氷期と特に気温が低下する氷期がある。約１万1700年前に氷期が終わって現在は間氷期だが、数千万～数億年続くとされる氷河期の中で氷期と間氷期は約10万年周期で繰り返す。過去100万年の間に数万年の氷期と間氷期が繰り返した（10度程度の温度変動があった）が、現在は地球史から見ると、特に暖かいことはなく涼しい時期だという（名古屋大学）。

　過去に氷河期は５回あったとされるが、地球史では氷河期でない時期が圧倒的に長いという。例えば、巨大な様々な恐竜が生きていた中生代は極地からも氷床・氷河が全て消えるほど暖かで、様々な動物や植物が出現するなど地球は生命に満ちていた。現在の熱帯地方を連想すると、暖かな気候が動植物など生命にとって生存に有利な環境であるとイメージできよう。

　ネパールの氷河が崩落した原因などの解明はこれからだが、継続的な気温上昇の影響が指摘されている。継続的な気温上昇が氷河の「弱体化」を招いているなら、世界各地の氷河も「弱体化」する可能性がある。各地の氷河が静かに縮小していることは報じられているが、氷河がもろくなっているとすれば、各地で氷河の崩壊は繰り返されよう。

　今年の夏の北半球では熱波が猛威を振るい、日本でも猛暑の日々が続いた。継続的な気温上昇がさらに続けば、いつか現在の間氷期を脱して氷河期が終焉を迎えるのか、自然の気候循環によって、いつか氷期へと向かうのかは不明だ。その結果が明らかになるのは遥か未来のことで、現在の人類にできることは厳しい暑さ寒さに音を上げ、不満を言いたてることだけか。

弱体化を促す

 　米国からの強い要請を受け、農水省は生のジャガイモの輸入解禁に向けて動き始めた。生のジャガイモには危険な病害虫が潜伏している可能性があり、生のジャガイモとともに病害虫が日本に持ち込まれると、国内産地に大きなダメージを与えることが危惧され、北海道などの国内産地からは輸入解禁に反対する動きが始まっている。

　ジャガイモの国内需要は約330万トンだが、国内生産量は220万～240万トンで、90万～110万トンが輸入だ（輸入ジャガイモは生いも換算、2021年。カルビーHP）。ポテトチップスやポテトサラダなどの加工食品向けの需要が増えている一方、作付面積は減少し、国内生産量も減少傾向にあるという。

　危惧されている寄生虫はジャガイモシストセンチュウで、ナス科（ジャガイモもナス科）の植物等の根に寄生し、幼虫が植物の養水分の吸収を阻害し、生育不良や黄化症状、地上部のしおれなどを生じさせる（農水省）。日本はこの寄生虫の発生国からの寄生植物の輸入を禁止しており、米国は発生国だ。

　日本に輸入解禁を求める米国は、日本からのジャガイモ輸入をほとんど認めていない。日本に市場開放を強く求め、圧力で米国産農産物の輸入解禁を強要してきた米国は、自国市場をいろいろ理由をつけて開放していない。日本からの輸入を認めていない品目はサクランボ、西洋ナシ、ブドウ、ビワ、モモ、カボチャ、キュウリ、スイカ、トマト、ピーマン、キャベツ、ネギ、レタス、サツマイモ、ダイコン、ニンジンなどと多い。リンゴや温州ミカン、イチゴなど厳しい条件付きで認める品目もある。

　日本の食糧供給状況は、国産が38％（＝食料自給率）で、次いで米国19％、豪12％、カナダ８％、ブラジル７％などとなる（2023年度、農水省）。中東からの原油輸入が途絶えて大騒ぎした日本だが、もしもの時に備えて国産農産物の生産体制を強固にし、食料自給率を継続的に引き上げることは、新たな戦乱の時代に入ったとも見える21世紀の現在、最優先すべきだ。

　農水省をはじめ日本政府や自民党は米国からの圧力に弱い。国土防衛を米国に依存する構造が定着していることと、外交も経済も米国に追随してきた歴史がしがらみとなってまとわりついている。金融でもネット関連でもテック関連でも日本に世界で戦える企業は乏しい。衰退する経済大国となりつつある日本で国を立て直すには、就業者の高齢化などで基盤が崩壊しつつある農業などの第一次産業を強固にすることが必要だ。生のジャガイモの輸入を解禁し、さらに食料自給率を引き下げる政策は日本を弱体化させ、米国への属国化を進める。

精神的エネルギー

 　エネルギーは物理学では「仕事をする能力」と定義される。大雑把な定義とも見えるが、エネルギーの現れ方が様々であるため、共通項を求めた結果がこの定義だ。仕事とは、物体を動かしたり、熱したり、家電を動作させたりと様々だ。種類は力学的エネルギー（運動エネルギーと位置エネルギー）、熱エネルギー、電気エネルギー、化学エネルギー、光エネルギー、音エネルギー、核エネルギーなどと多い。

　自然の中にも太陽光や風力、地熱、水力、潮力、雷、重力による位置エネルギーなど多くのエネルギーが存在している。地球に太陽光のエネルギーが届かなかったなら地球は氷の惑星となり、生物は誕生していなかった可能性が高く、人間が存在できているのは太陽光などの自然エネルギーが存在し、地球を暖めているからだ。

　動いたり、声を発したり、物体を押したり引いたり回したりと人間もエネルギーを持っている。体温を保ち、消化や血液循環など多くの内臓の機能を維持するためにもエネルギーが必要だから、体内では絶えずエネルギーが生成されている。そのエネルギーは摂取した食物から得たものだ（炭水化物、脂質、タンパク質が体内でエネルギーに変わる）。

　人間には精神的なエネルギーもある。朝飽きて、窓のカーテンを開けて、光を浴びて「今日も頑張るぞ」と思ったり、うまくいかない仕事などにめげずに取り組んだり、大きな喜びや怒りなどで大声をあげたり、全身で感情を表現したりと精神状態が身体の動きとなって現れるのはエネルギーが存在するからだ。

　この精神的なエネルギーは物理的には計測できない。計測できないが、人間を動かしていることは確かだ。精神的なエネルギーが政治に向かうと、既成政治の枠組みの中で活動したり、新たな政党に与してみたりなどする。恋愛も両人の精神的エネルギーが高まることで進展するだろうが、どちらかの精神的エネルギーが希薄なら、会っていても盛り上がらないだろう。

　宗教も人間に精神的エネルギーがあるから成立する。神や仏など存在が不確かな何かを信じるにはエネルギーが必要だ。戦争には国民の愛国心を鼓舞して戦時体制を固めることが必要だが、それには人々の精神的エネルギーを「動員」することが欠かせない。中国などの権威主義国家では平時においても人々の精神的エネルギーを政権に都合よく統制しようとする。だが、人間の精神的エネルギーを他者がコントロールすることは容易ではないので不安定性がつきまとう。

不都合な情報

 　国内で大事故が起きても死傷者数が「管理」されて、公式発表では実際より少なくされるとの疑惑がつきまとう中国。大事故の報道では政府が懸命に被害者救出にあたっていることが強調されるばかりで実態はぼやかされ、社会不安を封じ込めることが優先され、共産党政権への批判に結びつくような動きは徹底的に隠蔽される体制が確立していると見える。

　今回のネパール・チベット境界で発生した大規模な土石流で、中国当局はチベット自治区での死者は31人、行方不明者531人とする（4日現在）。ほかにネパール側の被災地での中国人の行方不明者は約100人という。ネパール側で、「一体一路」事業の一環として多くの中国人が水力発電所などの建設に関与していたとされる。

　当局は被災地へのメディアの立ち入りを制限し、現地での国営メディアの独自取材も行われていないようだ。行方不明者の氏名が公表されないなどメディアによる検証も制限され、当局発表は透明性が希薄だ。外国メディアは当局に被災地での取材許可を求めているそうだが、うっかり外国メディアを入れるとチベット民族からの不満が報じられかねないと、以前からチベット自治区への外国メディアの立ち入りは制限されていた。

　強力な管制報道（情報統制）が行われている中国だが、黙って信じる人々が多いであろう一方、様々な情報も流通しているようだ。中国のSNSで、「中国側で3000人以上が死亡した」などと、死者数や行方不明者数が当局発表を大幅に上回るデマを拡散したとして10人が摘発されたという。

　デマとは虚偽情報のことだが、事実が明らかでない状況では、何がデマで何が事実であるのか－判別は難しい。管制報道以外を禁じている状況では、デマとは当局に都合が悪い情報なのかもしれない。中国側の死者3000人という数字がデマなのか事実に近いのか、死者は300人なのか1000人なのか1500人なのか、いつかチベット自治区が「解放」された後になって明らかになろう。

　情報を隠すので、何が事実か疑いがつきまとうからデマが現れる。大事故や大惨事において当局の救助・救援活動を賛美するだけで、被災地の人々の声が封印される状況では、全国の人々からの被災者らに対する同情などは希薄だろう。自国の被災者にも同情しないように「洗脳」された人々は世界各国における多くの被災者にも同情する感性を持たないかもしれない。